ピアソンは教育ソリューションを通じて世界に貢献しています。

　著：デイビッド・N・ワイル(David N. Weil）

マクロ経済学のなかでも特に関心が高い分野である「経済成長」の定評ある入門テキスト！

日本が忘れかけていて，いま最も必要としている『経済成長』を最先端の成果をもとに勉強してみませんか。本書を使えば，学部入門レベルで，豊富な実証分析にもとづく体系的なビジョンが読み物として理解できます。最もノーベル経済学賞を輩出している花形分野であり，進歩著しい「経済成長」の代表的な研究者の一人ワイル教授による定評のあるテキスト。

ソローモデル・物的資本・人的資本・生産性といった，成長論では定番のトピックを網羅していると同時に、グローバリゼーション，環境問題，地理や天然資源など身近なトピックと経済成長のかかわりや歴史的エピソードについて，初学者にとってやさしく，興味深い内容が盛り込まれています。

学生のみならず，経済学を深く楽しく理解しようと思う読者にもお勧めの１冊です。

【目次】

第Ⅰ部　概要
　第1章 説明すべき事実
　第2章 分析の構成　

第Ⅱ部　生産要素の蓄積
　第3章 物的資本
　第4章 人口と経済成長
　第5章 将来人口の趨勢
　第6章 人的資源　

第Ⅲ部　生産性
　第7章 説明すべき事実
　第8章 成長における技術の役割
　第9章 最先端技術
　第１0章 効率
　第１1章  開放経済の成長　

第Ⅳ部　概要
　第１2章 基本要員
　第１3章 所得不平等
　第１4章 文化
　第１5章 地理・天候・天然資源
　第１6章 資源と地球レベルでみた環境　　　　　　　

第Ⅴ部　結論
　第17 章　なにを学んだか、また今後の方向は？　

【著者紹介】

デイビッド・N・ワイル(David N. Weil）
　ブラウン大学経済学教授。（Brown Universityは1764 年創立。ロードアイランド州プロヴィデンス市）
　また全米経済研究所 （National Bureau of Economic Research, NBER） 、およびブラウン大学人口研究・研修センター（Brown’s Population Studies Training Center） の研究員である。1982年ブラウン大学で歴史専攻の学士（B.A.）を受け、1990 年ハーヴァード大学から経済学の博士号（Ph.D.）を受けている。
　本書にもあるように各国の実証研究、人的･物的資本蓄積、技術進歩、出生率、慣習形成および健康といった経済成長の諸側面についての論文が多いが、人口の経済学、社会保障、金融政策、資産配分理論のような成長とは違う分野の研究もある。ハーヴァード大学、ヘブライ大学の訪問教員を担当し、American Economic Review およびJournal of Economic Growth の編集も担当している。現在はスウェーデン外務省の開発政策委員会 （Development Policy Council） の委員やアフリカ発展についてのNBER プロジェクトの副委員長を勤める。

http://wps.aw.com/aw_weil_econgrowth_2/

【訳者紹介】
早見　弘（はやみ　ひろし）
　小樽商科大学名誉教授。
　1930 年生まれ、小樽商科大学、一橋大学大学院商学研究科修了。小樽商科大学講師、助教授、教授、石巻専修大学経営学部教授を経る。その間、米国シラキュース大学に文部省派遣、およびフルブライト研究員として滞在。瑞宝中綬章授章（2010 年）。
　著書：『 財政学』同文館、1980 年。『現代経済学講義』中央経済社（共著）、1986 年。
　論文：「 給与所得税の累進度」『商学討究』1964 年11 月。「相続税の再分配効果」『一橋論叢』1970 年12 月。「固定資産税の分析」大川政三・石　弘光編『財政学研究』春秋社1976 年7 月。他多数。

早見　均（はやみ　ひとし）
　慶應義塾大学商学部教授、博士（商学）。
　1960 年生まれ、慶應義塾大学経済学部、慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程修了。
　慶應義塾大学産業研究所助手、助教授、教授を経て、現職。慶應義塾大学産業研究所所長を兼任。その間、ケンブリッジ大学応用経済学部客員研究員として滞在。
　著書：『 情報経済論』有斐閣（共著）1997 年。『環境の産業連関分析』日本評論社（共著）2003 年。The inter-industry propagation of technical change. Keio Economic Observatory Monograph No. 10, 2008.
　論文：“Greenhouse gas emissions in Canada and Japan: Sector-specific estimates and managerial and economic implications.” Journal of Environmental Management, vol. 85, 2007, 371-392（共著）他多数。